会社案内

概要

当社は、金型技術を基盤とした技術集団です。
特に順送金型をベースにして金具同士の結合やプラスチックの複合等、複雑かつ高精度な多段順送金型の製作を得意とし、付加価値の高い金型製作を行っております。

また、開発・設計のサポートから試作製作、部品加工、製品組立に至るまで、あらゆるニーズに対応いたします。

【事業の根本】
技術を通じて人格を向上し、技術を基盤とした集団を構築し、社員の幸福を増進し、お客様の要望にお応えし、社会に貢献する

【勤労精神】
『一つ一つの積み重ねと継続』に、誠を尽くす
ケー・アイ技術株式会社,ケーアイ技術,金型,プラスティック,三重県
ケー・アイ技術 株式会社
有限会社 ケー・アイ嬉野
有限会社 ケー・アイ嬉野
有限会社 ケー・アイ飯南
有限会社 ケー・アイ飯南

会社概要

社名 ケー・アイ技術 株式会社 (グループ全体)
代表 石川 研人
所在地 【ケー・アイ技術 株式会社】 三重県松阪市嬉野釜生田町367-1
TEL 0598-43-7500
FAX 0598-43-7505
URL http://www.kinet.co.jp
E-MAIL ki(@マーク)kinet.co.jp
営業品目 ●開発・設計支援/試作品製作
●金型の設計・製造 
●部品加工 
●組立(車載部品など) 
●設備設計製作 
●金型メンテナンス(超硬パーツ再研削・他)
資本金 1000万円
設立年月日 平成元年11月 
従業員 105名(男性42名・女性63名) 
主要取引先 パナソニック電工株式会社 
車載用電装部品関連会社
その他
関連会社 【有限会社 ケー・アイ嬉野】
〒515-2304 三重県松阪市嬉野平生町795番地
TEL: 0598-48-1007
FAX: 0598-48-1008

【釜生田工場】
〒515-2401 三重県松阪市嬉野釜生田町367番1
TEL: 0598-43-7500
IP: 050-7001-2648
FAX: 0598-43-7505

【有限会社 ケー・アイ飯南】
〒515-1413 三重県松阪市飯南町有間野 1183番地1
TEL: 0598-32-3475
IP: 050-5204-4930
FAX: 0598-32-4631

【津工場】
〒514-0821 三重県津市垂水522-6
TEL: 059-227-1181
FAX: 059-226-8694

【有限会社ケー・アイ宮本】
〒515-1614 三重県松阪市飯高町宮本1617
TEL: 0598-45-0153
FAX: 0598-45-0157

【株式会社ロボネット】
〒514-0821 三重県津市垂水522-6
TEL:059-227-1181
FAX:059-226-8694
[ロボネット 四日市事務所]
〒510-0086 三重県四日市市諏訪栄町19-9
TEL&FAX:050-6000-3129

【ケー・アイ技術株式会社 大阪営業所】
「EEL PUBLISHING (イール・パブリッシング)」
〒550-0005 大阪市西区西本町1丁目13-38 西本町新興産ビル 312
取引先銀行 三重銀行
百五銀行
りそな銀行 

沿革

平成元年11月 ケー・アイ技術株式会社 設立
金型設計 着手
平成 3年 6月 宮本工場 新築
プレス金型 一貫生産 プラスチック金型製作 着手
平成 7年 9月 松下電工(株)との取引開始
金属部品加工への展開を図る
平成 8年12月 制御用リレーの一貫生産開始
UL / CSA / TUVの認可
平成10年 8月 嬉野工場 新設
精密部品加工の展開を図る
平成12年 5月 開発支援(試作等)への展開を図る
平成14年 3月 車載部品分野(試作等)への展開を図る
平成15年 3月 宮本工場を(有)ケー・アイ宮本に独立法人化
平成15年11月 釜生田工場 新設
車載部品加工及び成形部品加工への展開を図る
平成15年12月 ISO 9001 (2000) 認証の取得
平成16年 3月 (有)ケー・アイ嬉野 設立(釜生田工場含む)
平成16年 3月 (有)ケー・アイ飯南 設立
平成18年 1月 ケー・アイ技術株式会社 釜生田へ移転
平成18年 9月 (有)ケー・アイ飯南 津工場 新設
平成20年4月 ISO14001(2004)認証の取得(ケー・アイ技術株式会社)

ケー・アイ技術のネットワーク

ケーアイ技術 グループ概要
現在、それぞれに独立法人となっているケー・アイグループの5社は、最新のネットワークシステムで繋がれ、情報伝達や生産管理など、タイムロスなくスムーズな連携を実現しています。

このネットワークシステムの導入により、各社の生産情報、品質情報などをリアルタイムで掌握し、お客様のニーズに合わせた、より迅速で的確な対応を可能としています。

また、ロボットテクノロジーやイベント、メディア・広報支援等の新規事業と連携することで、多種多様なニーズに対応します。